キャッシュレス決済：おすすめ11選と選び方

オンラインショッピングが一般化した今、顧客が決済をスムーズに手間なく完了できることはとても重要です。Shop Pay（ショップペイ）のような手軽なキャッシュレス決済は、ECサイトのコンバージョン率を向上させてくれるでしょう。

一方でキャッシュレス決済の方法は多様化しており、好まれる支払い手段は顧客ごとに異なります。クレジットカード派もいれば、コンビニ払いを選ぶ人、QRコード決済を日常的に使う人もいます。そのため、EC事業者にとっては複数の支払い方法をバランスよく導入することが、売上拡大やリピート購入の獲得に直結します。

本記事では、日本のECで特に利用されるキャッシュレス決済12種類を取り上げ、それぞれの特徴や利点、欠点をわかりやすく解説します。

日本で使えるおすすめキャッシュレス決済

1. クレジットカードとデビットカード

クレジットカードとデビットカードは、日本のECサイトでもっとも一般的に利用されている決済手段です。 

Visa（ビザ）やMastercard（マスターカード）、JCB（ジェーシービー）、American Express（アメリカンエキスプレス）などのクレジットカードは、利用者に一時的な信用枠を提供し、後日まとめて支払いを行う仕組みです。一方でデビットカードは、利用者の銀行口座から即時に代金が引き落とされる仕組みで、使いすぎを防ぎやすい点が特徴です。

クレジットカードとデビットカードの利点

クレジットカードとデビットカードは、利便性と普及率の高さが最大の強みです。ECサイトのキャッシュレス決済手段として最も多く利用されており、多くの顧客にとって「安心して使える」選択肢になっています。クレジットカードは分割払いやリボ払いにも対応しているため、高額商品の購入を後押しする効果があります。

また、銀行口座と直結しているデビットカードは、現金を持ち歩く必要がなく、即時に決済できる点で安全性とスピードを兼ね備えています。

クレジットカードとデビットカードの欠点

一方で、加盟店側にとっては手数料の負担が大きな課題です。

クレジットカードの場合、売上の数％が手数料として差し引かれるため、利益率に直接影響を及ぼします。また、決済が完了しても実際に売上が入金されるまで数日かかる場合があり、キャッシュフローを圧迫するリスクもあります。

さらに、クレジットカードは不正利用や情報流出のリスクを常に抱えており、セキュリティ対策を怠ると顧客の信頼を損ねる可能性があります。

2. QRコード決済

QRコード決済は、スマートフォンを利用したキャッシュレス決済の代表格であり、日本国内で急速に普及しています。

ユーザーは専用アプリを立ち上げてQRコードを読み取るか、店舗側に自分のコードを提示して決済を行います。代表的なサービスには、PayPay（ペイペイ）、楽天ペイ、d払い、au PAY（エーユー ペイ）などがあり、キャンペーンやポイント還元を通じて利用者を増やしてきました。オンライン決済にも対応しており、幅広い業態のECサイトで導入が進んでいます。

QRコード決済の利点

QRコード決済の大きな利点は、導入コストの低さとユーザーの利便性です。

店舗やECサイトにとっては専用端末が不要なため、比較的容易にキャッシュレス決済の手段として追加できます。ユーザーにとっては、アプリに銀行口座やクレジットカードを登録しておけばすぐに支払いが可能であり、ポイント還元やキャッシュバックといったメリットも魅力です。

特に若年層やスマホ利用に慣れた世代に強く支持されており、今やクレジットカードに次ぐ主要なキャッシュレス決済手段となっています。

QRコード決済の欠点

QRコード決済は利用環境によって安定性に欠ける場合があります。通信環境が不安定だと決済がスムーズに完了せず、顧客体験を損なうリスクがあります。

また、利用者側のアプリ操作が必須であるため、スマートフォンを持たない層や操作に不慣れな層には向いていません。さらに、加盟店にとっては各サービスごとに異なる手数料体系や振込条件に対応する必要があり、複数のQR決済を導入すると管理が煩雑になりやすい点も課題といえます。

3. 電子マネー

電子マネーは、事前にチャージした残高や紐付けた口座・カードを利用して支払うキャッシュレス決済です。

日本では楽天Edy（ラクテンエディ）やWAON（ワオン）などの流通系、交通系ICカードのSuica（スイカ）やPASMO（パスモ）、さらには後払い型のiDやQUICPay（クイックペイ）といった多様なサービスが存在しています。

もともとはコンビニや交通機関での利用が中心でしたが、近年ではオンラインショッピングでも使える場面が増えており、ECサイトにおけるキャッシュレス手段の一つとして注目されています。

電子マネーの利点

電子マネーの大きな利点は、生活に根付いて広く普及している点です。

普段から交通機関や店舗で利用する生活必需品となっており、若年層やお年寄りにも多くの利用者がいます。消費者側がクレジットカードなどを新たに申し込む場合に比べると気軽に利用でき、EC事業者にとっては新たな顧客層を取り込める可能性があります。

電子マネーの欠点

電子マネーにはチャージ残高に依存するという弱点があります。

事前チャージ型のサービスでは、残高不足により購入が途中で止まってしまうケースも少なくありません。また、現状では利用できる店舗やECサイトが限られており、オンライン決済で使えるということも広く知られていない側面もあります。

4. 後払い

BNPLとも呼ばれる後払い決済サービスは、商品を先に受け取り、代金を後日支払う仕組みのキャッシュレス決済です。

日本ではコンビニ払い、銀行振込、郵便振替などが広く使われてきましたが、近年はECサイト向けにPaidy（ペイディ）やNP後払いといった専用サービスも普及しています。クレジットカードを利用せずに分割払いや翌月払いができるため、若年層やクレジットカードを持たない層を中心に人気が高まっています。

後払い決済の利点

後払いは、購入時に手元にクレジットカードがなくても買い物ができる点が大きな魅力です。

特にコンビニ払いは日本全国で利用可能なため、幅広い世代のユーザーが使いやすい決済手段といえます。Paidyのようなサービスでは、支払いを翌月にまとめたり分割にしたりできるため、高額商品の購入ハードルを下げる効果もあります。結果として、導入するECサイトにとってはカゴ落ち防止や売上単価の向上に直結するケースが少なくありません。

後払い決済の欠点

後払い決済は加盟店側にとってコスト負担が大きい点がデメリットです。

サービスによっては、取引額の数％から8％程度の手数料が発生し、クレジットカード決済よりも高額になる場合があります。また、顧客が支払いを滞納するリスクもあり、その管理や保証は後払いサービス事業者が担うものの、導入コストや契約条件によっては利益率を圧迫する要因となり得ます。

5. モバイルウォレット

モバイルウォレットは、スマートフォンやスマートウォッチにクレジットカードや交通系ICカードを登録し、オンラインや店舗での支払いに利用できる仕組みです。日本ではApple Pay（アップルペイ）やGoogle Pay（グーグルペイ）が代表的で、ユーザーにとっては支払い方法の選択を意識することなく利用できる点がメリットです。もともとは店舗での「かざすだけ決済」が中心でしたが、近年はオンライン決済にも対応が広がり、ECサイトにおける新しい支払い手段として注目されています。

モバイルウォレットの利点

モバイルウォレットの強みは、ユーザーの利便性とスムーズな購入体験にあります。

ユーザーは、あらかじめ登録したApple PayやGoogle Payを選択して認証するだけで支払いが完了するため、新しいECサイトを利用する場合でもカード番号や住所を入力する際の手間と心理的な不安感が軽減されます。これにより購入プロセスが短縮され、モバイルからのカゴ落ちを防ぐ効果が期待できます。

モバイルウォレットの欠点

ECサイトの決済方法としては、導入にコストや手間がかかる可能性があります。

モバイルウォレットごとにAPIを組み込む必要がある一方で、ユーザー層はデバイスの所有者に限られることが考えられます。そのため、コストをかけた割に利用率は低いという事態になるかもしれません。また、実店舗も運営している場合には、専用の読み取り端末なども必要となります。

6. 銀行振込

銀行振込は、購入者がEC事業者の指定口座へ直接代金を送金する決済方法です。

日本では、みずほ銀行や三菱UFJ銀行などの大手銀行はもちろん、地方銀行やネット銀行を通じても利用できます。さらに「Pay-easy（ペイジー）」やネットバンキングを活用すれば、オンライン上で24時間いつでも振込が可能となり、従来よりも利便性が高まりつつあります。特に高額商品の取引やBtoB取引においては、今でも重要な決済手段とされています。

銀行振込の利点

銀行振込の最大の利点は、その安全性と信頼性にあります。購入者が直接事業者の口座へ送金するため、クレジットカード情報の流出リスクがありません。

また、カード決済や後払いのように割合ベースの手数料がかからず、一定額の振込手数料のみで済む点も事業者にとってメリットです。特に高額な商品や法人間取引では、銀行振込が「確実で安心できる決済手段」として今も広く利用されています。

銀行振込の欠点

購入者が振込手続きを手動で行う必要があるうえ、入金確認が完了するまで時間がかかります。

商品発送を入金後に行うという場合には特に、取引の完了までに時間がかかり、即時性が求められる小規模ECや消費者向けの商品購入には不向きです。また、利用者側が振込手数料を負担することで、顧客体験を損なう要因となる可能性があります。

7. キャリア決済

キャリア決済は、携帯電話会社（ドコモ、au、ソフトバンク）の利用料金と一緒に商品代金をまとめて請求する仕組みのキャッシュレス決済方法です。

ユーザーはクレジットカードや銀行口座の登録を行わなくても、携帯電話の契約さえあれば簡単に利用できるのが特徴です。もともとはアプリやゲーム課金などのデジタルコンテンツで利用されることが多かったものの、現在ではECサイトやオンラインサービスでも導入が進み、幅広い層に使われるようになっています。

キャリア決済の利点

キャリア決済の最大の利点は、手軽さと利用ハードルの低さです。

スマートフォンの操作だけで購入が完了するため、クレジットカードを持たない若年層や、カード情報の入力に抵抗がある層にとって非常に便利です。また、月々の携帯料金と一括で請求されるため支払い忘れが少なく、顧客にとってはスムーズな購買体験につながります。導入するECサイト側にとっても、新規ユーザーの獲得やカゴ落ち防止に貢献する点がメリットといえるでしょう。

キャリア決済の欠点

キャリア決済には利用上の制約があります。まず、決済できる金額に上限があり、高額商品の購入には向きません。

また、携帯キャリアの利用者でなければ使えないため、複数のキャリアそれぞれと契約する必要があります。事業者にとっては決済代行会社を通じた導入となる場合が多く、手数料率も比較的高めに設定されています。

8. ポイント支払い

ポイント支払いは、買い物で貯めたポイントをそのまま決済手段として利用できる仕組みです。

日本では楽天ポイントやdポイント、Tポイント、Pontaなどの共通ポイントが代表的で、大手ECサイトや提携店舗で幅広く利用されています。クレジットカードやQRコード決済などと組み合わせてポイントを貯めつつ、支払い時に一部または全額を充当できる点が特徴です。

ポイント支払いの利点

ポイント支払いの魅力は、現金を使わずにお得に買い物ができる点にあります。

特に楽天市場やAmazonなどの大手ECサイトでは、ポイントを使うことで顧客が実質的な値引きを体感でき、購買意欲の向上につながります。また、ポイントは少額から利用可能なため「端数をポイントで支払う」といった使い方もでき、顧客満足度を高める仕組みとして有効です。企業側にとっても、ロイヤルティプログラムとしてポイント制度を提供することで、リピート購入を促進しロイヤルカスタマーの育成につなげられます。

ポイント支払いの欠点

ポイント支払いは決済方法というよりも「付随する特典」の位置づけであるため、単独では万能な支払い手段とはいえません。

利用できるECサイトや店舗が限られている場合も多く、顧客にとっては汎用性が低いケースがあります。また、事業者側から見れば、ポイント還元分のコスト負担が利益率を圧迫する可能性があり、過度な還元は経営リスクにもつながります。

9. プリペイドカード

プリペイドカードは、事前に購入・チャージした金額の範囲内で支払いができるプリペイド型の決済手段です。

代表的なものにAmazonギフト券やAppleギフトカード、Google Playカードのほか、コンビニや家電量販店で販売される各種プリペイドカードがあります。近年ではオンラインコードとして即時発行できるタイプも増えており、物理カードだけでなくデジタル形式で利用するケースも一般化しています。

プリペイドカードの利点

ユーザーにとってプリペイドカードの魅力は、あらかじめコンビニエンスストアなどで購入しておけば、ネットショップ等での支払いに使える点にあります。

個人情報とも紐づいていないためプレゼント用途としての需要も高く、贈答をきっかけに新しい顧客体験や購入につながる場合も少なくありません。さらに、クレジットカードを持たない層や未成年でも使えるため、EC事業者にとっては顧客層の拡大につながる点もメリットといえます。オンラインコードの普及によって即時性が高まり、ユーザーの利便性も向上しています。

プリペイドカードの欠点

プリペイドカードは、カードごとに利用範囲が固定されているケースが多いという特徴があります。

汎用的な支払方法とは言えないため、ECサイトで決済方法として導入できても利用率はそこまで高くならないでしょう。また、残高が端数として残ってしまうと顧客体験を損なうため、商品価格をカードに設定された額に合わせる必要もあるかもしれません。

10. 継続課金/定期決済

継続課金・定期決済は、一定の周期で自動的に料金が請求される仕組みです。

動画配信サービスや音楽配信、ソフトウェア利用料といったサブスク型サービスのほか、食品や日用品の定期配送サービスでも活用が進んでいます。実際の支払方法としてはクレジットカードやキャリア決済、口座振替などが利用され、ECサイト事業者側では自動で請求から決済まで行うシステムやアプリを導入する形になります。

継続課金/定期決済の利点

この仕組みの最大の魅力は、顧客にとって支払いの手間を省けることです。

初回登録を済ませれば以後は自動的に決済されるため、毎回の購入手続きが不要になり、利便性の高い体験を提供できます。事業者にとっても、定期的な収益が見込めることで売上が安定し、LTV（顧客生涯価値）の向上につながります。

継続課金/定期決済の欠点

継続課金には顧客管理の面で注意点があります。

例えば、顧客が解約方法を分かりにくいと感じると不信感を抱き、ブランドイメージを損なう可能性があります。また、支払い方法に依存するため、クレジットカードの有効期限切れや口座残高不足による決済失敗が発生することもあります。

11. メールリンク決済

メールリンク決済は、事業者が発行した専用の決済リンクを顧客に送付し、そのリンクからクレジットカードやデビットカードなどで支払いを行う仕組みです。

日本ではSTORES（ストアーズ）、Square（スクエア）、Stripe（ストライプ）などの決済代行会社が提供しています。専用のカート機能を持たなくても決済が可能なため、柔軟で導入しやすい方法として注目を集めています。

メールリンク決済の利点

メールリンク決済の大きな魅力は、初期コストやシステム開発の負担がほとんどなく導入できる点です。

専用のECサイトがなくても、顧客にURLを送るだけで取引が成立するため、SNSやメール、チャットツールを通じた販売にも対応できます。これにより、イベント販売や単発の商品提供、フリーランスのサービス料金の徴収など、多様なビジネスシーンで活用できるのが特徴です。

メールリンク決済の欠点

メールリンク決済は信頼性の面で注意が必要です。

顧客が受け取ったリンクを本物かどうか判断しにくい場合、フィッシング詐欺への懸念が生じることがあります。また、ECサイトに比べると購入フローが簡易的であるため、顧客管理や在庫連動といった高度な機能を求める場合には不向きです。さらに、利用する決済サービスによっては手数料が高めに設定されているケースもあり、売上規模が大きくなるほどコスト負担が課題となる可能性があります。

ECサイトのキャッシュレス決済を選ぶ際のポイント

1. 顧客の居住地を考慮する

決済方法を選定する際には、ターゲットとなる顧客の居住地を考慮することが重要です。

日本国内のユーザーであればクレジットカードやコンビニ決済、QRコード決済が一般的ですが、海外ユーザーを対象とするECサイトではPayPalなどの需要も高くなります。エリアごとに利用率の高い決済方法を導入することで、顧客の利便性が向上し、購入率アップにもつながります。

2. 支払い方法の履歴を確認する

自社サイトで過去に利用された決済方法の履歴を分析することも有効です。

なるべく多くのキャッシュレス決済に対応しておいた方が良いのは確かですが、選択肢が多すぎると決済確定ページが複雑になり、顧客の利便性を損なう可能性があります。利用頻度の低い手段を整理することで、運用の手間やコストを抑えることにつながるでしょう。ただし、特定の支払い方法があまり使用されていなくても、高額取引にのみ利用されているといったケースもあるため、注意が必要です。

3. 顧客にアンケートを実施する

新しい決済方法を導入すべきか迷った際は、顧客アンケートを実施するのが効果的です。

利用したい決済方法や日常的に使っているサービスを直接聞くことで、顧客目線に立った選択が可能になります。

4. 決済手数料を比較する

EC事業者にとって、決済手数料は利益に直結する重要な要素です。

同じ売上でも手数料率によって最終的な利益額は大きく変わります。クレジットカードや後払いなどは手数料が高めですが、銀行振込や一部のQRコード決済は比較的安価な場合があります。

5. 定期請求を考慮する

もし自社の商品やサービスがサブスクリプション型に適している場合は、定期請求に対応した決済方法の導入を検討すべきです。

クレジットカードや口座振替、キャリア決済など、継続課金が可能な手段を組み合わせることで、安定した収益モデルを構築できます。特に食品や日用品、デジタルサービスでは定期決済の利便性が顧客に評価されやすく、長期的な顧客関係を築く助けになります。

まとめ

ECサイトで顧客に幅広い決済方法を提供することは、購入率や顧客満足度を高めるうえで欠かせません。

ShopifyでECサイトを運用している場合、Shopifyペイメントを利用すれば、主要なクレジットカードはもちろん、Apple Payなどのモバイル決済や、後払い決済といった多様なキャッシュレス決済を簡単に導入できます。他の決済プラットフォームとの併用も可能で、柔軟性の高い運用ができる点も魅力です。

せっかく商品やサービスに興味を持ってもらっても、支払い方法が不便だとカート離脱につながりかねません。顧客にとって安心できて便利な決済を実現するために、自社サイトに最適なキャッシュレス決済を整備し、必要に応じてShopifyペイメントのような信頼できる決済サービスを導入することをおすすめします。

文：Takumi Kitajima